現在、所有している住居、住む（帰る）予定がある場合、そのまま放置しておくと湿気などによって、1年程度で急速に傷んでしまいます。「1年」を一応の目安に入居を考えましょう。
建物を建築した年月日はいつでしょうか？建築確認の申請をされた年月日が昭和56年6月以前の建物に関しては耐震基準が満たされていません。物件として売買や賃貸するのに大きく影響します。殆どの購入者希望者は平成になってからの物件を探すことが多いです。昭和に建てられた物件は耐震構造が満たされているかどうか確認する必要があります。築40年超となると、なかなか購入者がないのが現状です。定期的に耐震構造やリフォームを行うのが建物を長く持ち続けるために必要です。
自己使用の予定がある場合、帰省時の宿泊や倉庫代わりなどに利用する方法があります。
不動産をどうするか決める前に、先ず、不動産調査をします。土地家屋を調査すると利点や欠点がみつかり、決断する際の材料になります。実際の不動産の評価額は固定資産税評価額までならないことがあります。例えば、この先、10年間、固定資産税を払いながら保有するコストと比較して判断します。
建物が老朽化し、耐震補強できない場合は解体するしか方法がありません。このまま維持し続けると、近隣の方にご迷惑がかかることになります。家財など、ある程度は残しておいても大丈夫です。
土地活用は更地にした上で考えます。駐車場や賃貸物件等への転用があります。景観やまちづくりを考慮し、じっくり考えてみましょう。老朽化した古い建物でも柱は丈夫な場合があります。趣きのある建物は壊すより、そのまま残す方法がないかどうか、今一度、考えてみましょう。
ゲストハウス リタイア後、日本へ訪れる観光客のために宿泊施設として、運営するのも一つの方法です。
シェアハウス 同じ趣味や考え方を持つ人が集まると、毎日が楽しく過ごせるのではないでしょうか。
ケアハウス 高齢者の住宅環境の整備は安心な住まいを維持するために必要です。将来の住まいとして、リフォームをするのも後世のことを見据えた上で、重要な取り組みです。その地域で利便性のある建物として残ります。